API連携の実装方法を分かりやすく解説！仕組みやメリット・デメリット

近年ではシステムやアプリケーションの相互連携がますます重要となっている中で、API（アプリケーションプログラミングインターフェース）の利用は欠かせない存在となっています。

API連携とは、異なるシステムやサービス間でデータをやり取りしたり機能を共有したりするための仕組みです。例えば、SNSでのユーザー認証を自社のアプリに組み込んだり、ECサイトの在庫データを外部の在庫管理システムとリアルタイムで連携する場合など、API連携は多岐にわたる場面で活用しています。この記事では、そんなAPI連携の仕組みや実装方法、実際の活用例などを解説します。

APIとは

APIとは「アプリケーション・プログラミング・インターフェース」の略称で、複数のプログラムやソフトウェアをつなぐインターフェース（接点）のことです。

インターネットが登場してから約50年、近年ではWebブラウザ上で利用できるWebサービスが一般的になりました。そこで、アプリケーションを一から開発するのではなく、「マイクロサービスアーキテクチャ」と呼ばれる開発方法が注目を集めています。マイクロサービスとは、Web APIを利用して、Webサービスを組み合わせて構築するソフトウェア開発技法です。つまりAPIは現代のインターネットに欠かせない技術といえるでしょう。

API連携とは

API連携は外部のシステムやアプリケーションにAPIを使用し、データを連携させることで機能を拡張する仕組みです。例えば、Googleアカウントでニュースサイトにログインする場合は、GoogleのAPIでログイン情報を暗号化して認証します。

また、API機能があれば、アプリケーションを簡単に連携させられるため、業務の効率化や機能の拡充に大きく貢献します。例えば、オンライン決済システムと、発注手続きに必要なワークフローシステムをAPIで連携させると、スムーズな契約手続きが実現可能です。

なお、APIの連携を可能にするため、自社のAPIを外部に提供することを「API公開」といいます。 

API連携の仕組み

APIのプロセスはユーザーが必要とする要求（リクエスト）と、それに対する応答（レスポンス）で構成されます。APIをリクエストするのは利用者、レスポンスを行うのは提供者です。リクエストは、利用しているソフトウェアでAPIが必要と判断されるたびに行われ、どのような結果でもレスポンスが都度返却されます。

例えば、通販サイトでクレジットカード決済にAPIを用いれば、通販サイト側での決済機能の開発は必要ありません。カード情報はAPIを管理するクレジットカード会社にリクエストされ、ユーザーにレスポンス（決済の可否）が返却されます。これにより、通販サイト側はカード情報の管理やセキュリティの担保を行わなくても、ユーザーに安全な買い物を提供できるのです。

APIの種類と特徴

API連携を実装する前に、APIにはどのような種類があるのかを把握しておくことが重要です。利用するAPIの種類によって、実装の難易度や設計方針が大きく変わります。

Web APIとは

Web APIは、HTTPプロトコルを使ってインターネット経由でデータをやり取りするAPIです。現在、API連携で最も広く利用されている方式であり、ブラウザやモバイルアプリ、サーバーサイドのシステムなど、さまざまな環境から利用できます。

GoogleマップやSNSのログイン認証、決済サービスとの連携など、日常的に目にする多くのサービスがWeb APIで実現されています。HTTPリクエスト（GET、POST、PUT、DELETEなど）を使ってデータを送受信するため、プログラミング言語を問わず実装できる柔軟性が大きな特徴です。

REST API・SOAP API・GraphQLの違い

Web APIの設計方式には、主にREST API、SOAP API、GraphQLの3つがあります。それぞれの特徴を理解しておくと、プロジェクトに最適なAPIを選択しやすくなります。

REST APIは、URL（エンドポイント）でリソースを指定し、HTTPメソッドで操作する設計方式です。シンプルで軽量なため、現在最も普及しています。JSON形式でデータをやり取りするケースが多く、実装のハードルが低いのも魅力です。

SOAP APIは、XML形式のメッセージを使ってデータを交換するプロトコルです。WS-Securityなどの標準化されたセキュリティ仕様を備えており、金融機関や医療系など高いセキュリティが求められるシステムで採用されることがあります。ただし、XMLの処理が重く、実装の複雑さが増す点には注意が必要です。

GraphQLは、Facebookが開発したクエリ言語で、クライアント側が必要なデータだけを指定して取得できます。REST APIでは複数回のリクエストが必要だった処理を1回のリクエストで完結できるケースがあり、モバイルアプリなど通信量を抑えたい場面で効果的です。

API連携の実装方法

続いて、API連携の実装方法を紹介します。提供元によって異なる場合がありますが、一般的な実装の流れを見てみましょう。

実装する機能を決める

初めに、APIで実装する機能を決めましょう。「機械学習やメール配信など、汎用的な機能を実装したい」「自社では開発が難しい機能を実装したい」など、API連携の目的を明確にします。

認証機能やセキュリティ機能は、実装までに膨大なコスト・工数がかかるため、自社開発よりもAPI連携がコスト削減に有効です。

連携するAPIを決める

次に、連携するAPIの候補を決めます。候補を選択する基準として、APIを提供する企業の実績を見ることも大切です。例えば、利用する人が少ないAPIであると、実装や運用が困難であったり、突然サービスが終了したりする恐れがあります。一方、実績のあるAPIであれば、多くの活用事例が実装時に役立つでしょう。

提供元にユーザー登録する

連携するAPIが決まったら、提供元にユーザー登録をします。登録した内容で審査が行われるため、誤入力に気を付けて登録しましょう。

入力する主な情報は、以下のとおりです。

• ソフトウェアの名称
• ソフトウェアの概要
• APIを利用する目的
• トップページのURL
• 戻り先のURL
• 居住している国名など

なお、APIの提供元企業が海外の企業である場合、英語での入力が必要になる場合があります。

APIキーとシークレットキーを取得する

APIを使用するには、提供元が独自に発行するAPIキーの取得が必要です。APIキーとは、APIにアクセスするための情報で、ユーザーやアプリケーションの識別・認証に使われます。

また、併せてシークレットキーを発行する場合もあります。サービスによっては、複数の情報を組み合わせて使ったり、名称が異なったりするケースがあるため、事前に利用方法を確認しましょう。

また、APIキーはセキュリティに関わる重要な情報であるため、慎重に管理する必要があります。

審査

情報の登録後は、審査が行われます。審査には1〜2日程かかる場合があるため、余裕を持って登録しましょう。

実装・動作確認

APIキーの取得や審査が完了したら、API連携の実装となります。利用するソフトウェアにAPIキーを設定したら、実際にリクエストを出して動作確認をすることをおすすめします。

API連携の活用例

API連携は、日常生活の多くの場面で利用されています。ここでは、API連携の活用例を見てみましょう。

SNS

API連携によって、SNSのアカウントでWebサイトにログインできるようになります。LINEやGoogle、Facebookなどのアカウントを使用し、ログインだけでなく会員登録も可能です。SNSに投稿した内容を別のSNSでも同時に投稿したり、特定のハッシュタグが付いた投稿だけを表示したりと、さまざまな機能でAPI連携が活用されています。

また、企業がSNSを利用している場合は、リプライやDM、メンションでユーザーから届く要望や質問を担当者に直接転送させる仕組みを整えているところもあります。

ECサイト

自社のECサイトで掲載している商品情報は、API連携することで複数の大手モールのECサイトにも商品情報を掲載できるようになります。商品の画像や価格、在庫管理も複数のECサイトで情報を共有でき、在庫数も自動的に最新情報へ更新されるため手動での更新作業が不要です。

ECサイトでは、さまざまな決済方法が使えます。決済サービス会社が提供する決済処理用のAPIを利用すると、すでに登録済みの情報を引き出してくれるため、顧客が情報入力を行う手間も減らせます。

クラウドサービス

クラウドサービスの代表的な例として、GoogleとMicrosoftにおけるAPI連携の活用例をご紹介します。

• Google
  Google APIを利用できれば、サイト運営やアクセス、集客といった業務に関係する情報管理を効率化できます。公開されているGoogleのAPI連携としては「Google Analytics」「Google Calendar」「Google Cloud」が挙げられます。
• Microsoft
  Microsoft Graph APIを利用すると、タスク管理やファイル共有の作業を行う手間が減るため、効率的に業務を進められるようになります。MicrosoftのAPI連携は「Microsoft 365 for business」「Microsoft Teams」「Microsoft 365 Webアプリ」が公開されています。

社内システム

APIの活用により、システムからのデータの連携も自動で可能になるため、社内システムにもAPI連携が利用されます。API連携ができる社内システムの例は以下のとおりです。

• 会計ソフト
• 電子署名
• CRM
• ERP
• チャットツール
• POSシステム
• SFA
• ワークフローシステム

API連携のメリット

ここでは、API連携のメリットを紹介します。

開発コストを削減できる

何らかの機能やサービスを自社で一から開発しようとすると、仕様を決めるだけでもデータ収集から行わなければなりません。実装までには、人件費を含めたコストと多くの時間を要するでしょう。開発したい機能に複雑な処理が必要な場合は、開発工数が多くなるためなおさらです。

しかし、APIを活用すれば、既に公開されているデータや機能を自社サービスにそのまま追加できるため、開発のコストや手間を大幅に削減できます。開発スピードが速まれば、他のサービスの開発にリソースを割けるため、開発全体の効率化も図れるのです。その結果、コスト削減のみならず、開発の品質向上にもつながるでしょう。

サービスを拡張できる

API連携を導入することで既存のシステムやサービスに新たな機能を追加し、柔軟に拡張することが可能です。プログラムの開発や設計やテストなどを一から行う場合、膨大な時間とリソースが必要ですが、APIを活用することで既存のリソースを利用しながら短期間で高度な機能を実装できます。このプロセスは、開発コストを抑えつつ市場投入のスピードを加速させ、競争力の強化につながります。

例えば、EコマースのシステムにAPIを連携させることで、既存の在庫管理や決済システムとリアルタイムにデータを同期できるようになります。これにより商品の在庫状況が即座に反映され、販売機会の損失を防ぐだけでなく、顧客の満足度も向上します。また、複数の配送業者のAPIを連携することで、配送ステータスを一括管理し顧客にタイムリーに情報を提供できるようになります。

セキュリティの向上が期待できる

セキュリティ機能を高めるためには、多くの開発期間や専門技術が必要です。しかし、信頼性のあるAPIを連携させれば、効率よくセキュリティ性を高められます。

例えば、ユーザーの会員情報を管理する際、自社独自で登録サイトを作成しようとすると、セキュリティ機能を含め一から構築する必要があるでしょう。しかし、X（旧Twitter）やFacebookなどの高度なセキュリティ対策を行っているAPIと連携することで、ユーザー情報はそのサービスのセキュリティレベルで保護されます。つまり、自社で個人情報を管理するよりも、高いセキュリティレベルを担保できる可能性があるのです。

ユーザビリティの向上につながる

API連携を行うことで、ユーザーの利便性向上につながります。

例えば、ユーザーが自社サービスを利用する場合、会員登録を行う必要があるでしょう。その際、API連携を活用すれば、ユーザーIDやパスワードを新たに登録することなく、ユーザーが所有しているSNSアカウントでログインできます。ユーザー情報を入力する手間が省けるため、ユーザビリティの向上にも期待できるでしょう。

また、ECサイトで自社商品を取り扱う場合も、API連携で他社商品を購入しても買い物ポイントが付与されるようにすると、付加価値や利便性の向上が図れます。

公開ソフトウェアのデータを活用できる

API連携を行えば、公開ソフトウェアのデータを活用できます。公開ソフトウェア（オープンソースソフトウェア）とは、ソースコードが公開されているソフトウェアのことです。無償または廉価で、誰でも再配布・改変が可能です。

現在、EC業界ではAPI公開が進んでいます。それにより、ECサイトから受注した商品情報や顧客情報など、マーケティングに役立つ情報が取得可能です。

また、近年の銀行法改正により、金融業界でもAPI公開が行われています。

API連携のデメリット

続いて、API連携のデメリットを見てみましょう。

APIの依存によるトラブル発生リスクがある

API連携は、APIを公開する提供元の仕様に機能が依存されるため、仕様が変更される際にトラブルが発生する恐れがあります。提供元のAPI仕様変更によって、自社のシステムを修正するために多大なコストがかかってしまうこともあるのです。そのため、API連携を活用する際は、リスクを回避するためにも、機能面以外も重視しましょう。

検討すべき内容は、以下のとおりです。

• API提供元の信頼性
• API提供終了のリスク
• 仕様変更時のルール
• 料金
• メンテナンス時の通知の有無、タイミング
• 試験用APIの有無など

サーバートラブルのリスクがある

APIは、提供元のサーバーを通じて利用するため、万が一サーバーに不具合が発生した場合、自社では対応できないリスクがあります。

例えば、ワンタイムパスワードの認証にAPI連携を利用していると、不具合が生じた場合にワンタイムパスワードが利用できなくなります。結果、サービス自体の利用停止となってしまう恐れがあるでしょう。

API連携では、サーバートラブルのリスクがつきものです。そのため、あらかじめリスクへの対処法を検討しておきましょう。

利用コストがかかる

APIには、無償ではなく有償のサービスも存在します。なかには、データ使用量に応じて費用がかかるサービスもあります。有料サービスを利用する場合は、プランや料金体系が改定される場合もあるため、必要コストを十分に把握しましょう。

API連携のセキュリティ対策

API連携は利便性が高い一方で、セキュリティ上のリスクも存在します。APIキーの漏えいや不正アクセスが発生すると、システム全体に深刻な影響を及ぼす可能性があるため、実装時からセキュリティ対策を組み込むことが不可欠です。

APIキーの安全な管理方法

APIキーは、APIにアクセスするための認証情報であり、外部に漏えいすると第三者に不正利用されるリスクがあります。安全に管理するために、以下のポイントを押さえておきましょう。

ソースコードにAPIキーを直接記述するのは避けてください。GitHubなどのリポジトリに誤ってコミットしてしまうと、公開状態になり悪用される恐れがあります。代わりに環境変数やシークレット管理サービス（AWS Secrets Manager、HashiCorp Vaultなど）を活用するのが推奨されます。

APIキーごとにアクセス権限を最小限に設定することも重要です。必要なエンドポイントだけにアクセスできるよう制限し、万が一漏えいした場合の被害範囲を抑えます。

定期的なキーのローテーション（再発行と旧キーの無効化）を運用に組み込んでおくと、リスクをさらに低減できます。

OAuth認証とレート制限への対応

APIセキュリティのもう一つの柱が認証方式の選定です。近年のAPI連携では、OAuth 2.0による認証が広く採用されています。OAuth 2.0は、ユーザーのパスワードを直接共有せずに、アクセストークンを使ってリソースへのアクセスを許可する仕組みです。Google APIやFacebook APIなど、主要なサービスがOAuth 2.0を採用しています。

レート制限（Rate Limiting）への対応も見落とせないポイントです。多くのAPIには、1分あたり・1時間あたりのリクエスト数に上限が設定されています。制限を超えると429エラー（Too Many Requests）が返され、一時的にAPIを利用できなくなります。

レート制限に対応するには、リクエストの間隔を適切に管理する、バッチ処理でまとめてデータを取得する、リトライ処理にExponential Backoff（指数関数的な待ち時間の増加）を組み込むといった方法が有効です。

なお、API通信は必ずHTTPS（TLS暗号化）を使用してください。HTTP通信では、リクエストやレスポンスの内容が第三者に傍受されるリスクがあります。

API連携を選択する際のポイント

API連携を導入する際には、慎重な検討が必要です。適切なAPIを選択することで、システムの安定性を保ちコストを削減しセキュリティを強化できます。以下の基準をもとに、適切なAPIを選びましょう。

信頼性と提供元の実績

APIの信頼性はサービスの安定性と直結します。API提供元が信頼できる企業であり、長期間にわたりサービスを提供しているかどうかを確認することが重要です。

例えば、多くの利用実績があるAPIや、サポート体制が整っているAPIは安心して導入できます。レビューやケーススタディを調査し、他のユーザーの評価を確認しましょう。APIが広く採用されていることは、将来的なサポートやメンテナンスの面でもメリットです。

料金体系とコスト管理

APIの料金体系は多くの場合、使用量やリクエスト数に基づいています。利用する際には、あらかじめ料金プランを確認し、コストを計算しておくことが不可欠です。

無料枠があるAPIでも使用量が増えると追加料金が発生することがあるため、予算内で運用できるかを慎重に判断しましょう。さらに、料金が急に変動するリスクも考慮し、契約前にプランの変更ルールや改定頻度を確認しておくことが重要です。API連携の導入は短期的なコスト削減だけでなく、長期的なコスト管理の観点からも検討しましょう。

技術サポートとドキュメントの充実度

APIを実装する際、提供元の技術サポートやドキュメントがどれだけ充実しているかも大きなポイントです。特に初めてAPI連携を行う場合や、技術的なリソースが限られている場合にはサポートが重要です。

メールやチャットでの問い合わせ対応、オンラインフォーラムの有無、定期的なアップデートやメンテナンスに関する通知など、サポートの質を事前に確認しましょう。また、ドキュメントが豊富でサンプルコードやFAQが充実しているAPIは、実装の際に大いに役立ちます。これによりトラブルシューティングがスムーズに進み、問題解決のスピードが向上します。

メールを「API連携」で配信する

API連携を活用するサービスのひとつにメール配信システムがあります。外部のシステムやアプリケーションとデータを自動でやり取りできる機能を持ったメール配信サービスです。

APIは、異なるソフトウェア間で情報交換や機能の実行を可能にする仕組み。これにより、顧客管理システム（CRM）やウェブサイト、Eコマースプラットフォームなどと連携し、顧客データをリアルタイムや一定のタイミングなどで同期させることができます。

メールの利用シーンは大きく3つあります。

1. 会員登録時や決済情報の通知などに使用するシステムメール
2. 社内のSMTPサーバの代替として利用するSMTPメール
3. メルマガ配信などの一斉送信

1つ目と2つ目の場合、API連携・SMTPリレーサービスの「ブラストエンジン(blastengine)」を活用することがおすすめです。3つ目のケースでは、シェア1位のメール配信システム「ブラストメール」を利用することが最適です。

それぞれの詳細について、以下で詳しく説明します。

API連携・SMTPリレーサービス「ブラストエンジン(blastengine)」の活用

ブラストエンジンは、SMTPリレーサーバーを使用して、簡単に大量のメールを高速配信することが可能です。さらに、メールサーバーを必要とせず、API経由でメールを送信する仕組みも提供しています。

ブラストエンジンは、サーバーの運用やメンテナンスを行っているため、常に高いIPレピュテーションを維持しながら、安全にメールを送ることができます。

以下のような課題がある場合は、ブラストエンジンの利用を検討してみることをおすすめします。

• 自社のIPアドレスやドメインがブラックリストに登録されていて、メールが届かない場合
• 国内キャリアにメールが届かず、対応方法がわからない場合
• 自社でメールサーバーを管理・運用したくない場合

また、ブラストエンジンは各メールプロバイダーや携帯キャリアのドメインに最適化されており、大規模なネットワークを経由してメール配信を行うことで、日本国内での到達率を圧倒的に高めています。SPF・DKIM・DMARCの設定ももちろん可能です。

利用料金は月額3,000円からとコストパフォーマンスにも優れており、メールだけでなく、日本語での電話サポートにも対応しています。

メールアドレスの入力のみで無料トライアルが可能ですので、まずは気軽にお試しください。

おすすめのメール配信システム「ブラストメール」

ブラストメール（blastmail）は、15年連続で導入社数シェアNo.1を獲得している日本最大級のメール配信システムです。27,000社以上の導入実績に裏打ちされた高い到達率と、専門知識がなくても直感的に操作できるシンプルな管理画面が特徴です。

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• 業界最安クラスの料金: 月額4,000円〜で配信通数無制限

メルマガ配信やマーケティングメールの一斉送信を行いたい場合には、ブラストメールが最適です。

公式サイト：シェア1位のメール配信システム「ブラストメール」

まとめ

データ連携によって機能を拡張させるAPI連携は、SNSやECサイト、社内システムなど多くの場面で活用されています。API連携には、自社のサービス拡大の他に、ユーザビリティの向上や開発コストの削減といったメリットがあります。一方、APIの仕様変更によるトラブルやサーバー不具合のリスクが発生する可能性もあるため注意が必要です。API連携をうまく活用し、業務の効率化に役立てましょう。