Brevo（旧Sendinblue）とは？特徴・料金・日本で使う際の注意点までわかりやすく解説

「Brevoって聞いたことはあるけれど、結局なにができるツールなのか」「旧Sendinblueから名前が変わったらしいが、料金や機能はどう変わったのか」海外発のメール配信プラットフォームを比較検討していると、候補に挙がるのがBrevo（ブレヴォ）です。

Brevoは、メール配信だけにとどまらず、SMS・チャット・CRM・マーケティングオートメーションまでを1つの管理画面でまかなえる「オールインワン型」のプラットフォームです。無料枠が広く、連絡先を何件保存しても料金が変わらない独自の課金モデルから、世界的に高い人気を誇ります。

一方で、日本企業が導入する際には、サポート体制や国内キャリアメールへの到達率といった、海外サービスならではの確認ポイントも存在します。本記事では、Brevoとは何かという基本から、主な機能・料金プラン・メリット・注意点、そして「どんな用途に向いているのか」までを、メール配信インフラの観点から整理します。

Brevo（旧Sendinblue）とは？

Brevo（ブレヴォ）とは、フランス・パリに本社を置くBrevo社が提供する、メール配信を中心としたオールインワン型のマーケティングプラットフォームです。旧名称は「Sendinblue（センドインブルー）」で、2012年の設立以来、世界180か国以上・50万社を超える企業に利用されています。

メールマーケティング、トランザクションメール、SMS、WhatsApp、ライブチャット、CRM、マーケティングオートメーション（MA）といった機能を、単一のアカウントで横断的に扱えるのが最大の特徴です。「メールを送るだけ」のツールではなく、顧客とのコミュニケーション全体を1か所に集約する思想で設計されています。

SendinblueからBrevoへ｜リブランディングの経緯

多くの人が混乱するのが「Sendinblue」と「Brevo」の関係ですが、結論から言えば両者は同一のサービスです。2023年5月、Sendinblueは社名・サービス名を「Brevo」へと刷新しました。

リブランディングの背景にあるのは、提供価値の変化です。サービス開始当初は「メール配信（send in blue＝青で送る）」を主軸としていましたが、その後SMS・チャット・CRMなどへ機能を拡張し、もはやメール専業ツールとは呼べない総合プラットフォームへと進化しました。「Sendinblue」という名称がメール配信のイメージに強く結びつきすぎていたため、より幅広い事業領域を表現できる「Brevo」へと改称した、という経緯です。

そのため、過去の記事やレビューで「Sendinblue」と書かれていても、現在のBrevoと機能・アカウントは地続きです。旧Sendinblueユーザーは、そのままBrevoとして利用を継続できます。

「オールインワン型」というBrevoの設計思想

Brevoを理解するうえで重要なのが、単機能ツールではなく「拡張型」のプラットフォームであるという点です。

たとえば、メルマガ配信専用ツールやSMS配信専用ツールを別々に契約すると、顧客リストが各サービスに分散し、管理が煩雑になりがちです。Brevoは、メール・SMS・WhatsApp・チャットといった複数チャネルを同じ連絡先データベースの上で動かせるため、チャネルをまたいだ一貫したコミュニケーションを設計しやすくなります。

この「複数チャネルを1つの画面で回せる」点こそが、Brevoが多くの競合と差別化している核心です。中小企業が、本来は大企業向けだった高度なマーケティング基盤を、手の届く価格で利用できるようにする——これがBrevoの一貫したコンセプトといえます。

連絡先課金ではなく「送信通数ベース」の料金モデル

もうひとつ、Brevoを語るうえで外せないのが課金モデルです。多くのメール配信サービスが「登録できる連絡先（アドレス）の数」で料金を決めるのに対し、Brevoは「月にどれだけメールを送るか（送信通数）」で課金します。

この違いは、運用スタイルによって大きなコスト差を生みます。たとえば「数万件のリストを保有しているが、配信頻度は週に1〜2回程度」という運用なら、連絡先課金のツールよりBrevoのほうが割安になりやすい構造です。逆に「少数のリストに毎日大量配信する」ような運用では、連絡先課金型のほうが安くなるケースもあります。

つまりBrevoは、「リストは大きいが配信頻度は高くない」企業と相性が良い料金設計になっています。自社の配信頻度とリスト規模を整理したうえで、どちらの課金軸が有利かを見極めることが、コスト最適化の第一歩です。

Brevoでできること｜主な機能を整理

Brevoは機能の幅が広く、全体像をつかみにくいサービスでもあります。ここでは、代表的な機能を用途別に整理します。

メールマーケティング（テンプレート・エディタ）

中核となるのがメール配信機能です。ドラッグ＆ドロップで操作できるビジュアルエディタを備え、HTMLの知識がなくてもレスポンシブ対応のメールを作成できます。60種類以上のテンプレートが用意されており、用途に応じて選べます。

さらに、過去の開封データをもとに購読者ごとの最適な配信時刻を自動で選ぶ「送信時間の最適化」や、件名・本文を比較検証するA/Bテスト機能も搭載しています。配信後は開封率・クリック率などの効果測定が可能です。

マーケティングオートメーション（MA）

「リストに追加された」「メールを開封した」といった購読者のアクションをトリガーに、あらかじめ設計したワークフローへ沿って自動でメールを送り分けられます。ウェルカムメールから未開封者への再アプローチ、フォローアップまでを自動化でき、手作業を大幅に削減できます。

ただし後述のとおり、MA機能は2023年12月に無料プランから削除されており、本格的に使うには有料プランが前提となる点には注意が必要です。

トランザクションメール（API・SMTPリレー）

Brevoは、マーケティングメールだけでなく**トランザクションメール（システムメール）**にも対応しています。会員登録の完了通知、パスワードリセット、注文確認、決済通知など、ユーザーの行動をきっかけに自動送信される業務メールがこれにあたります。

開発者向けには、RESTfulなメール送信APIとSMTPリレーが提供されています。既存システムからAPIリクエストを投げる、あるいはアプリケーションのSMTP設定をBrevo経由に切り替えるだけで、メール配信をオフロードできます。公式情報によれば、メールAPIは高いスループットでの送信に対応し、Webhookによる配信結果の受け取りや、ログの拡張保持にも対応しています。

なお、Brevoの料金体系では、マーケティングメールとトランザクションメールが1つのアカウント・1つの請求にまとまる点も、運用をシンプルにする要素です。

SMS・WhatsApp・チャット・CRM

メール以外のチャネルもBrevoの強みです。SMS配信、WhatsApp配信、Webサイトに設置するライブチャット、そして無料で使えるセールスCRMまでを同じプラットフォームに統合しています。問い合わせ対応からリード管理、配信までを一気通貫で扱える点が、オールインワンを掲げるBrevoらしい部分です。

ここまでの機能を整理すると、次のようになります。

機能カテゴリ	主な内容	主な用途
メール配信	テンプレート、ドラッグ＆ドロップエディタ、A/Bテスト、効果測定	メルマガ・キャンペーン配信
マーケティングオートメーション	アクション起点の自動ワークフロー	育成・フォローアップの自動化
トランザクションメール	メール送信API、SMTPリレー、Webhook	会員登録・通知などのシステムメール
マルチチャネル	SMS、WhatsApp、ライブチャット	メール以外の顧客接点
CRM	連絡先管理、商談パイプライン管理	リード・顧客情報の一元管理

Brevoの料金プラン｜無料・有料プランの違い

Brevoの料金は、前述のとおり送信通数ベースで、年払いを選ぶと割引が適用されます。ここでは無料プランと有料プランの位置づけを整理します。なお、料金はドル建てで提示されることが多く、為替や送信通数によって変動するため、契約前には必ず公式サイトで最新の金額を確認してください。

公式サイト：https://www.brevo.com/

無料プランの範囲と制限

Brevoには無料プランがあり、1日あたり最大300通（月換算で約9,000通）まで送信できます。連絡先（コンタクト）は無制限に保存できるため、まずはリストを蓄積しながら試したい、という用途には十分です。ただし、無料プランには以下の制限があります。

• 送信するメールにBrevoのロゴ（ブランディング）が自動で挿入される
• マーケティングオートメーション機能は利用不可（2023年12月に無料プランから削除）
• 電話サポートはなく、サポートは初回の一定期間のメール対応のみ

無料プランは機能や操作感を試す用途に適しており、法人として本格運用するなら有料プランへの移行が前提になります。

有料プラン（Starter／Business／Enterprise）の違い

有料プランは、大きく以下の3階層に分かれます。

プラン	位置づけ	主な特徴
Starter	小規模・成長期の企業向け	送信通数の上限引き上げ、ロゴ削除は追加オプション扱いになる場合あり
Business	マーケティングを本格運用する企業向け	A/Bテスト、ランディングページ、ヒートマップ、MA、ロゴ標準なし
Enterprise（BrevoPlus）	大企業・特殊要件向け	専用IP、サブアカウント管理、高度な統合、カスタムオンボーディングなど

Starterは「シンプルに配信通数を増やしたい」層、Businessは「自動化や効果分析まで踏み込んで運用したい」層、Enterpriseは「専用IPや組織管理が必要な大規模運用」層、という住み分けです。

料金で見落としやすい「アドオン費用」

Brevoの料金で注意したいのが、基本プラン以外に発生するアドオン費用です。たとえば、Starterプランでメールからロゴを削除するには追加料金がかかる場合があります。さらに、共有IPではなく専用IPを使いたい場合や、追加のマーケティングユーザーを増やす場合、SMS・WhatsApp配信を行う場合などにも、別途費用が発生します。

「基本料金は安く見えたが、必要な機能を足していくと想定以上になった」というのは、海外SaaSでよくある落とし穴です。見積もりの段階で、自社に必要なアドオンを洗い出しておくことが重要です。

Brevoのメリット

ここまでの内容を踏まえ、Brevoを選ぶメリットを整理します。Brevoの強みは、単なる「安さ」ではなく、コスト・チャネル・用途の3軸でムダを削れる点に集約されます。

• コストパフォーマンスの高さ：送信通数ベースの課金のため、大きなリストを保有していても保存コストがかからない。配信頻度が高くない企業ほど割安になる
• マルチチャネルの統合：メール・SMS・WhatsApp・チャット・CRMを1か所で扱えるため、複数ツールを契約する手間とコストを削減できる
• トランザクションメールとマーケティングメールの両立：1つのアカウントで業務メールとキャンペーンメールの双方をまかなえ、APIやSMTPリレーによる開発者向けの連携手段も用意されている
• GDPR準拠などのコンプライアンス対応：欧州（フランス）のデータセンターでデータを管理しており、データ保護を重視する企業にとって安心材料となる

とくに、複数チャネルを横断したコミュニケーションを低コストで始めたい企業にとって、「必要な機能が最初から1つにまとまっている」ことの価値は大きいといえます。

Brevoの注意点｜日本企業が導入前に確認すべきこと

メリットの大きいBrevoですが、日本企業が導入する際には、海外サービスならではの確認ポイントがあります。ここはレビュー記事でも見落とされがちな部分なので、丁寧に押さえておきましょう。

日本語サポートが限定的

最も大きなハードルがサポート体制です。管理画面の一部は日本語化されているものの、Brevoには公式の日本語サポート窓口がなく、原則として英語での対応となります（日本のマスターパートナー経由でサポートを受けられる場合もあります）。

トラブル発生時に日本語で迅速にやり取りしたい、技術的な相談を電話で行いたい、といった要件がある企業にとっては、この点が運用上の不安要素になります。

国内キャリアメールへの到達率

メール配信で見落とせないのが到達率、とりわけ国内キャリアメール（docomo／au／SoftBankなどの携帯メール）への到達性です。

国内キャリアは独自の受信ポリシーを持ち、海外IPからの大量送信はブロックや遅延の対象になりやすい傾向があります。Brevoはグローバルな配信基盤を持つ優れたサービスですが、国内キャリアドメインへの最適化という観点では、国内事業者が運用するサービスに分があるケースもあります。携帯キャリア宛の確実な到達が重要な業種では、事前のテスト送信で到達状況を必ず検証すべきです。

共有IPと送信者レピュテーション

Brevoでは、無料〜下位プランは共有IPからの配信が基本です。共有IPは同じIPプールを複数の利用者で共有するため、他の利用者の送信品質が自社の到達率に影響を及ぼす可能性があります。

送信者レピュテーション（IPの信頼スコア）を自社でコントロールしたい場合は、上位プランやアドオンで提供される専用IPの利用が必要になります。なりすまし対策の観点では、BrevoもSPF／DKIM／DMARCといった送信ドメイン認証に対応しているため、導入時にはDNS設定を含めた認証の整備を忘れずに行いましょう。

Brevoはどんな企業に向いている？用途別の選び分け

最後に、ここまでの整理を踏まえて「Brevoが向くケース」と「別の選択肢も検討したいケース」を用途別に切り分けます。重要なのは、自社のメール送信の主目的が「マーケティング」なのか「システム（トランザクション）」なのかを見極めることです。

Brevoが向くケース

次のような企業・運用には、Brevoが有力な選択肢になります。

• メール・SMS・チャット・CRMを1つの画面で統合的に運用したい
• 大きなリストを保有しつつ、配信頻度はそれほど高くない
• 海外向け配信が中心、または多言語・グローバルでの利用を想定している
• 英語サポートでも問題なく、まずは無料で試したい

特に、複数チャネルを横断したマーケティングを低コストで始めたい中小企業にとって、Brevoのオールインワン性は大きな魅力です。

トランザクション・システムメール主体なら別の選択肢も

一方で、メール送信の主目的が会員登録通知・パスワードリセット・注文確認といったトランザクションメール（システムメール）であり、かつ国内キャリアメールへの確実な到達や日本語での技術サポートを重視する場合は、Brevo一択とせず、国内のメール配信API・SMTPリレーサービスも比較対象に加えることをおすすめします。

トランザクションメールは「届かない＝サービスが止まる」に直結するため、到達率の安定性とサポートの手厚さが、マーケティングメール以上にシビアに問われます。マルチチャネルのマーケティング機能は不要で、とにかく「システムから送るメールを確実に届けたい」という要件なら、配信特化型のサービスのほうが運用負荷もコストも抑えられるケースが少なくありません。

安定したメール配信を実現するなら、国産のメール配信システムを活用する

ここまで見てきたように、メール配信ツール選びでは「機能の多さ」だけでなく、自社の用途に合った到達率・サポート・連携手段が揃っているかが決め手になります。とくにシステムから送るメールの確実な配信を重視するなら、目的に特化したメール配信システムの活用が近道です。

メール配信システムを使うメリット

自社サーバーやオールインワンツールに頼るのではなく、配信に特化したメール配信システムを使うことで、以下のメリットが得られます。

• 高い到達率の確保：専門事業者が運用する配信基盤により、迷惑メール判定や未達のリスクを低減できる
• 送信ドメイン認証への標準対応：SPF／DKIM／DMARCに対応し、なりすまし対策とプロバイダのガイドライン遵守を両立できる
• 運用負荷の削減：IPレピュテーション管理やバウンス処理を任せられ、エンジニアを煩雑なサーバー運用から解放できる

メール配信の安定性は、マーケティング成果にもシステムの信頼性にも直結する重要な基盤です。用途に応じて、最適なサービスを選びましょう。

おすすめのメール配信システム「blastengine」

blastengine（ブラストエンジン）は、お客様のシステムとSMTPリレーやAPIで連携することで、トランザクションメールや一斉配信を簡単に実現できる、開発者向けに特化した日本製のメール配信サービスです。メールサーバーの運用・メンテナンスはblastengine側が担うため、常に高いIPレピュテーションを維持し、エンジニアを面倒なサーバー管理業務から解放します。

• APIで連携・SMTPリレー対応：既存システムへの組み込みが容易で、最短当日から利用を開始できる
• 国内99%以上の高い到達率：国内キャリア・ISPへの個別送信ロジックで、携帯キャリアメールにも確実に届ける
• SPF/DKIM/DMARC対応：最新の送信ドメイン認証に標準対応し、なりすまし・迷惑メール判定を回避
• バウンスメール自動対応：エラーメール管理を自動化し、エンジニアの運用負荷を大幅に削減
• 日本語のテクニカルサポート：国内専門スタッフによる充実した日本語サポートにより、導入から運用まで安心して利用できる

国内キャリアメールへの到達や日本語サポートを重視する、トランザクションメール・システムメール主体の運用に最適です。メールアドレスの入力のみで無料トライアルが可能ですので、まずは気軽に到達率を試してみてください。

ブラストエンジン公式サイト：https://blastengine.jp/

まとめ

Brevo（旧Sendinblue）は、メール・SMS・チャット・CRMを1つの画面で扱えるオールインワン型のマーケティングプラットフォームです。連絡先課金ではなく送信通数ベースの料金モデルを採用し、広い無料枠とコストパフォーマンスの高さから世界的に支持されています。

一方で、日本企業が導入する際には、日本語サポートが限定的であること、国内キャリアメールへの到達率、共有IPによるレピュテーションの影響といった、海外サービス特有の確認ポイントがあります。

導入を判断するうえでの最初のアクションは、自社のメール送信の主目的を整理することです。マルチチャネルのマーケティングが目的ならBrevoは有力な候補ですが、システムから送るトランザクションメールの確実な配信が目的なら、国内キャリア対応と日本語サポートに強い配信特化型サービスを比較対象に加えましょう。まずは無料トライアルで、自社の宛先に対する実際の到達状況を検証することをおすすめします。